改善されない看護師の「イジメ文化」

ソウル医療院で働いていた２０代の看護師Ａさんの死が、週末にわたって議論になった。彼女は５日、自宅で自ら命を絶った状態で発見された。Ａさんが家族に残した自筆遺書の内容である。

「ママ、大好きです。私を見つければうちの病院には行かないで。ママ、病院の人たちは来ないでほしい」

一緒に働いていた同僚たちへの恨みを示唆している内容のため、彼女の死はいわゆる「燃やし（イジメ）」のためではないかという懸念が出ている。燃やしとは、「魂が灰になるまで燃やす」という意味だ。先輩が後輩を教える過程で、暴言や嫌がらせなどで慣らす看護師特有の規律文化を意味する。

Ａさんが「燃やし」のために自殺したとは断言できない。それでも「１年足らずで同じ問題が繰り返されるようで残念だ」という声が医療界に広がっている。昨年２月、ソウル峨山（アサン）病院で２８歳の若い看護師がアパートから飛び降り自殺をした事件をきっかけに、「燃やし」が社会的問題になった。当時、ナイチンゲール宣誓、すなわち「人を生かす」と誓った看護師たちが自ら命を絶つほど、病院内のいじめがひどいという悲鳴があちこちから出た。大韓看護協会が看護師７２７５人を対象にアンケートを行った結果、２人に１人の割合（４０.９％）で燃やしに苦しめられた。

政府は昨年３月、「看護師勤務環境の改善対策」を大々的に発表した。保健福祉部（福祉部）は、新入看護師を苦しめる加害者は、医師であれ、看護師であれ医療免許を停止させると主張した。燃やしの通報と相談をする「看護師人権センター」を運営する一方、新人看護師教育を担当する「教育看護師」を配置することにした。

しかし、１年ほどが経った現在、「変わったことはあまりない」という批判が現場から出ている。看護師の訴えをもとに取材すると、政府対策のうち、きちんと実施されたものはほとんどなかった。まず、政府発表と違って、現在も燃やしの加害者は免許が停止されない。対策が発表されてから１１ヶ月が過ぎたが、関連内容を盛り込んだ医療改正案が、国会保健福祉委員会の敷居すら超えられなかったためだ。

「看護師人権センター」も形骸化の状態だ。福祉部が看護師人権センターを大韓看護協会に設置・運営すると明らかにした昨年３月も、すでに協会には「苦情センター」が設置されていた。名前だけが変わったのだ。以後、これといった政府支援もなかった。協会の関係者は、「いじめる先輩看護師も、いじめられる後輩看護師も両方共協会会員だ」とし、「きちんとした実態調査はもちろん、客観性を保つことすら難しいので、『協会外部にセンターを設置してほしい』と政府に要求したが、受け入れられなかった」と明らかにした。

看護師らの業務負担を減らして燃やしを防止するための教育担当看護師制度も「見掛け倒し」という指摘を受けている。今年から教育担当看護師が試験的に国公立病院に配置される。しかし、全国病院の約９４％が民間病院であり、あまり役立っていない。何よりも、国内看護師１人が世話する患者は４人を超える。米国、日本などの先進国の２倍だ。看護師の人材不足が労働環境の悪化につながり、燃やし文化を生み出すだけに、労働環境から改善すべきだと看護師たちは強調する。

約１年ぶりに再び２０代の看護師が自ら命を絶つ事件が起きた原因を、燃やし、さらには劣悪な労働環境のせいばかりにするのは難しいような気がする。本質的には、事件が起きるときだけ騒がしく対策を次々と出すが、時間が経つと、うやむやにする私たちの慢性的な弊害が若い看護師を死に追いやっのではないだろうか。今年からは、後の祭りでもきちんと直す社会になることを願う。