いじめっ子といじめられっ子の特徴 1000人アンケートで判明！！
探偵の目線から子どもの「いじめ」の実態に迫るメルマガ『伝説の探偵』では、筆者であるT.I.U.総合探偵社代表の阿部泰尚さんが、独自に行ったいじめに関する「1000人インタビュー」の結果を発表しています。その調査により判明した、いじめ被害を受ける子どもと加害者になる子どもの共通点、更には、いじめを解決できる学校と対策が後手になる学校の傾向を明かしてくれています。
いじめ1000人インタビューから今見え
現在、私は、いじめ被害者や関係者にインタビューをしている。題して1000人インタビュー。
もちろん、ほとんどの方はいじめ調査をしているので、インタビューより深い情報を私は得ているのだが、改めてインタビューをすることによって、別の視点が見えてくる。今日は、このインタビューによって、今現在見えてきているものを詳しく紹介したい。
系統としては、いじめ被害に何らの前触れもきっかけもなく、突然始まったいじめであり、継続的に続き、学校の対策が後手となっていたもの。主に小学生高学年での発生被害が多い事例となる。
加害者のプロフィールとしては、比較的活発なタイプであるが、発言の反応が年齢にしては、少々幼い印象がある割に、背の順にすると、割と大きい部類となる子で、保護者とのコミュニケーションを取る時間が、１日30分から１時間程度である子というのが共通点となる。
被害者側は、性格的に協調性があり、周囲を見て行動をするなど慎重なタイプであり、学力は平均レベル、両親が揃い、比較的、両親の介入が強いという、ごくありふれた家庭環境であることが共通点となる。
特に、両親は持ち家を住まいにしていて、父親の１時間当たりの収入は、アッパークラスと言える中流家庭の中では上位と言える家庭環境であるが、おこづかい制ではなく、その都度必要なものを買い与えるという金銭管理がしっかりとなされている環境であった。
被害者と加害者の関係性は、いじめ以前は希薄であると言える。同じクラスメイトであるが、クラス内での階層的グループが異なり、ほとんど接点がないと判断できる関係性であり、仲の良い者同士がコミュニケーションの行き違いから、揉め事に発展するようなケースとは大きく異なる関係性であることがわかっている。
これは、教員が気がつきにくいという１つの要因にもなっている。
特にクラスの人数が30人以上であって、全ての個々に目が行き届かないことから、教員は、性格や関係性などからグループごとに管理しクラス運営をする傾向にあるため、あまり接点がない者同士は、その関係性を率先的に考慮に入れるということが難しい。
また、日本の教員が1人で指導をする児童生徒の数は、世界の中でもかなり多いという現実がある。
つまり、目が行き届かない人数を相手にする必要があり、大人の目が不在である時間帯が一定期間必ずあるという現実がある。
そして、後手となるケースで最も多いものが、物壊しや物汚しというよく発生するいじめ被害であり、目撃者がいないという共通項があるため、加害者不明のまま、被害行為としての物証と被害者だけがいるという状態となる。
学校では、加害者が名乗り出なければ、指導ができないという状態が発生する。
学校には調査能力はない。これは、私の私見ではあるが、学校は調査をするための場ではないため当然にその感想は誰もが思うことであろう。
一方、学校は一定の調査を行う権能を持っている。その典型事例が、いじめに関するアンケートである。
ところが、いじめが繰り返し行われることで、被害者やその関係者が深刻な状況となるケースでは、このようなアンケートを自発的かつ積極的に行う学校は皆無と言ってよいくらい、アンケート実施を躊躇う傾向が強い。
物壊しや物汚しの加害者不明の状況において、いじめに関するアンケートは効果的であるが、この効果的方法を打ち出すには前提がある。それが、「いじめの定義」を含めた教育による子どもたちへ共通の認識を示せるようにすることである。
アンケートを取るにしても、いじめへの認識が個々人の考えに任されているのであれば、偏りが出てしまう上、目の前でいじめ状態が起きていても、それをいじめとして認識しないという可能性もある。
後手となるケースでは、アンケート実施において、記名する方式と無記名とする方式、クラスで一斉にアンケートを取る方式や持ち帰って記載する方式など、集め方やアンケートの性質で、効果に違いが生じる。
後手となった学校の対策では、まずアンケートは取らないのだが、稀にアンケートを取っているケースがある。ただ、この場合、クラス内にいわゆるカースト制が出来上がっていて、さらにその上位層のアリバイがない状態であるのに、クラスで一斉に記名の上、アンケートを実施するなど、それでは、貴重な情報提供者が筒抜けになってしまうというような残念な調査をしている。
調査の前提的な考えでは、善良すぎる性善説を取ると、本質が見えなくなってしまうデメリットがある。
全てを疑うわけではないが、事実を得るためには、情報を整理し、整合性を確かめ、事実を見出す必要がある。
それゆえ、アンケートにおいては、情報提供者が守られる必要があり、そのための細心の注意が必要であるのだが、学校現場においては、これは難しいという背景がある。
一方、後手となり被害が徐々に深刻になってしまった被害が起きた学校では、個別の面談が行われているのだが、この面談は、いわゆる尋問に近い性質があるが、面談を受けるいわゆる容疑者にされた児童は、行為を頑なに認めない。
「やっていません。」「知りません。」「覚えていません。」この３語で、詳細を語る必要がないのだ。
そして、この個別面談の後、ほぼ共通項と言えるほどあるのが、加害者側の保護者が、ここぞとばかりに学校に乗り込んできて、こういうのだ。
「まるで犯罪者のように、我が子が尋問された。」
「取り調べを学校がやっていいのか？」
「人権侵害だ。学ぶ権利を守れ！」
この保護者のクレームによって、途端に学校は萎えてしまう。
こうして学校はいじめ対策においての敗北を喫し、保護者の意向をかりた加害児童らは、図に乗って、被害を発展させたいじめを行うようになってしまうのだ。
現代教員は、十数年前の生活指導とは異なる価値観で動かなければならない立場にあるが、よく頭を使い、ある意味狡猾に動かなければならないこともあるということであろう。
物壊しや物汚しの実態は、ノートへの落書きや掲示物の破損、掲示された写真などに画鋲を刺す他、最も多いのが下駄箱にある上履きや外履きに対するいたずらや落書きである。
ひどいものになると、教科書を破り捨てたり、体操服をハサミで切る、トイレに捨ててしまうというものもある。
被害相談が私にあって、すぐに解消へと向かった学校での対策は、いじめについての詳しい講話や授業があり、いじめについて考える時間を少し与えた後、アンケートと保護者会、個別の聞き取りが対策チームによって、実施されているというケースが多いこともわかってきている。
対策チームは、公立校ではどの学校にも常設されているはずの、いじめ防止対策協議会などの校長を筆頭にしたいじめを予防解消するための組織が中心となるが、稼働するチームは、学年主任や生活指導担当、副校長などそれぞれが時間を作り、情報を共有しながら、対策に当たっている。
一方、後手となり深刻な被害への発展や、結果的に不登校（いじめからの回避）となるケースでは、前述の通り、適切な調査が行われず、チームではない、個人プレイが目立ち、解消しようと積極的に動いていた教員がクレーマー保護者から名指しで非難されるという事態が発生している。
こうしたことで、本来、アンケートに回答してくれる可能性があった児童が、いじめを解消するために、その報告をすることで大きなリスクを背負うことが示唆されてしまい、結果的に回答をしない、知らないと回答するという事態が起きてしまっている。
つまり、深刻になっているケースにおいては、調査における不備やいじめ対策法に有る原則的な取り決めが機能不全を起こしており、また事務処理を含め、全ての業務のレスポンスが遅いという共通的特徴が、はっきりと見えてきた。
また、直接的な介入をする中で、学校や被害者など、いわゆる当事者に当たるものと利害関係を有しない第三者が関わることで、有益な効果があることも僅かながらに感じている。
実際、私は下駄箱でのいたずら被害が放置されたことで、特定の被害者に上履きの投げ捨てや落書き、外履きを隠すなどのいじめ被害が起きている学校で、ある提案をし、それが受け入れられたことによって、被害が発生しなくなったという解決事例がある。
この学校では、教員の有志が手分けをして、見回りの強化という日常でやっている見回りを意識的に行うというぐらいの対策しか行われていなかった。
これを、私は、○○の強化というのは、被害側から見れば、効果がないのならば、やっていないも同然と判断できると評価した。
反発はあったが、事実であるので、まず頭脳が機能不全を起こしている現実を見ろとあえて対立し、論破した。
その上で、被害が二度と起きないためには、下駄箱の位置を職員室の中にするなど、改装をするか、大きな箱に一斉にまとめて、管理するかの２つの選択肢があると提案した。職員室内部では、必ず職員がいるため、被害は起こらないと考えられる。また、一括管理となれば、同様に被害は起こりえない。
管理する場合は誰が管理するかなどの負担はあるが、シフトを組んだり一定の工夫をすることで、見回りをしなければならないという、負担は強いられるのに、そもそもの穴や意識の違いなどがあり、取り越し苦労となるような無為な対策より、圧倒的に効果がある。
改装は期間と費用の問題で採用されず、一括管理を１ヶ月試すということが採用されたのだが、クラスの色を出すために、クラスごとに管理する大きな箱に絵を描くというレクリエーションや、どのクラスが最も早く箱にしまえるかなどを取り入れることで、遅刻なども減るという効果があった。
また、これと伴って、原案を私が考え、各学年で、いじめに関する講話や話し合いを行うというものが実施された。
その上で、この講話中の変化がある子などを中心に注意深く観察したりフォローを教員が入れるようにしてもらったところ、加害行為において見張りなどをしていた児童が自ら告白し、その異変に気がついた加害児童も自ら告白した。
積極的な養護の先生のフォローが被害者にあり、被害児童は、確かに強いストレスを持っていたが、加害児童らの謝罪をしばらくして受け入れることとなった。
いじめ対策というのは、これで終わりではない。継続的に予防防止対策は行う必要があるし、起きてしまうものは、なるべく初期に対応する必要がある。1000人インタビューは、インタビュー対象者が1000人を超えても継続を続け、年度ごとに白書を発行する予定である。
今後、インタビューケースが増えることで、より鮮明な特徴や共通項が、出てくれば、いじめ予防や解消対策により強力に有効な対策が見出せるものだと考えている。
