いじめの実態を把握する、新たな調査方法を開発！

子どもの発達科学研究所（大阪市）などの研究グループは、いじめの実態を把握する新たな調査方法を開発した。被害者に加え、目撃者も調査対象とした点が特徴で「不均衡な力関係」などをいじめの定義に盛り込んだ。文部科学省のいじめの定義に比べ、国際的な定義に近く、海外の調査結果との比較や新たな対策の導入などに役立つという。

教育委員会や研究者らが利用できるよう、調査手法は8月中にも研究所のホームページで公開する。

開発したのは同研究所の大須賀優子主任研究員らと浜松医科大子どものこころの発達研究センターの共同研究グループ。研究成果は6月に日本精神神経学会の英文誌に掲載された。

調査は「言葉のいじめ」「仲間外し」「嫌なことの強制」など9類型のいじめについて、被害と目撃の有無や頻度を問う。いじめの種類にかかわらず、いじめた経験があるかも尋ねる。回答は児童生徒本人が無記名で行う。

日本の従来のいじめ調査の多くは、文科省が定義した「児童生徒が心身の苦痛を感じているもの」を基準としていた。欧米では被害者の主観に加え、互いの関係性や加害側の意図、被害の頻度を重視するのが主流だ。新たな調査手法はこうした要素を調査項目に加えたことで、従来の調査では見えづらかった「集団でのからかい」「ふざけあい」なども捕捉できるという。

研究グループが開発した調査方法を使い、小学4年～中学3年の2234人にアンケートを行ったところ、36%の児童生徒が3カ月以内に何らかのいじめを受けていた。9類型の中では「言葉のいじめ」（19.5%）が最も多く、「うそ・うその噂」（12.7%）、「身体的いじめ」（12.0%）が続いた。

大須賀氏によると、ノルウェーでは同様の調査で2003年に32%のいじめ被害があったが、15年には13%に減った。大須賀氏は「ノルウェーはいじめ対策の先進国で対策が効果を上げたのかもしれない。日本でも参考にして取り入れていく余地がある」と指摘。「この調査方法を使うことで対策の効果が検証でき、多くの人が納得して対策を実践できる」と話している。